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Appleのスマートグラス、発売は2027年後半か

  • 執筆者の写真: 藤崎 翔太
    藤崎 翔太
  • 19 時間前
  • 読了時間: 4分

Image is for illustrative purposes only.
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Bloombergのマーク・ガーマン氏の報道によると、Appleのスマートグラスは当初2027年初頭の発売予定だったが、開発上の遅延により同年末に後ろ倒しとなった。






Apple関連の信頼性の高いリーク情報で知られるBloombergのマーク・ガーマン記者は、2026年5月31日付のニュースレター「Power On」にて、Appleのスマートグラスが「2027年末」の発売を目指していると報じた。当初は2026年末に発表・2027年初頭の出荷を計画していたが、コード名「N50」と呼ばれるこのデバイスは開発の遅延により、発売時期が2027年末へとずれ込んだ。


スマートグラスの主な仕様

グラスには楕円形のカメラ複数のカラーオプション複数のフレームスタイルが採用される予定だ。機能面ではカメラによる写真・動画撮影のほか、スピーカーとマイクを内蔵し、音楽再生・通話・Siriによる通知に対応する。また、徒歩でのターンバイターンナビゲーション機能(目的地までのルートを「次の角を右折してください」「200メートル先を左折してください」のように、一手順ずつリアルタイムで案内するナビゲーション機能)も搭載が検討されている。

フレームのデザインについては、Ray-BanのWayfarerに近い大きめの長方形フレーム、ティム・クックCEOが着用しているようなスリムな長方形フレーム、大型・小型の楕円形または円形フレームの計4種類が検討されている。カラーはブラック、オーシャンブルー、ライトブラウンなどが候補とされ、カメラレンズは縦向きの楕円形になる可能性がある。


ARディスプレイは非搭載—将来的な拡張に含み

初代モデルにはレンズ内のARディスプレイは搭載されない見込みで、この機能の実装は数年先になるとガーマン氏は述べている。一方で、将来的にはヘルスケアデバイスとしての機能や、ARへの対応も視野に入れているとされる。

このグラスはApple Intelligenceのハードウェアプラットフォームとして位置づけられており、開発の遅延にはAppleのビジュアルAI技術の完成度が関係しているとみられ、未完成の状態での製品投入を避けるための判断とされる。


競合との比較と市場戦略

このスマートグラスはMeta Ray-BanなどのAIグラスと競合するカテゴリに属し、iPhoneとのBluetoothペアリングを前提としたデバイスになるとされる。また、Appleは処方箋レンズを必要とするユーザー、サングラス着用者、ファッションアクセサリーとして眼鏡を使う層など、幅広い眼鏡ユーザーの取り込みを想定している。

なお、ガーマン氏の情報によれば、ティム・クックCEOは9月1日にジョン・ターナス氏へのCEO交代を控えており、このグラスを自身の最優先事項として位置付けているとされる。


発売時期・価格と日本展開

米国での価格帯は200〜500ドル(約3万〜7万5千円)を想定しており、Meta Ray-Banと競合する価格設定になる見込みだ。発売時期は2027年末とされているが、日本での展開時期については現時点で言及がない。Appleは一般的に、米国での発売後しばらくして日本でも順次展開する傾向があり、日本での発売は2028年以降となる可能性も考えられる。


Vision Airとロードマップ

Vision ProのよりスリムかつリーズナブルなモデルとされるVision Airは、現在も開発が続いているとガーマン氏は報告している。発売の見通しは2028年末から2029年とされており、Vision Proが抱えるデザインと価格の問題を解決するまで、このカテゴリはいわば「休止状態」に置かれると述べている。


完成度を優先した判断、課題は普及へのハードル

Appleが発売時期を後ろ倒しにした背景には、ビジュアルAI技術の完成度への懸念があり、拙速な市場投入を避けた判断といえる。Meta Ray-Banが価格・デザイン・実用性の三点で市場に定着しつつある中、後発のAppleに求められるのは単なるスペックの優位性ではなく、エコシステムとの統合体験だ。

ARディスプレイを持たない初代モデルは機能的にはシンプルで、「Apple製品だから買う」層以外へのアピールは課題となりそうだ。ただ、Apple Intelligenceとの深い連携や処方箋レンズへの対応など、独自の切り口で差別化を図れるかどうかが普及の鍵を握る。2027年末という時間軸はMeta、Google(Samsung連携)といった競合も製品を進化させる期間でもあり、競争環境の変化に注目が必要だ。


(Source:Bloomberg



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