PlayStationコントローラーにカードやスマホをかざして決済、ソニー特許
ソニーの特許が公開。PlayStationのコントローラーにカードやスマホをかざし、ゲーム購入の支払いを行う仕組みを記載している。
PCやゲーム機の情報を扱う米メディアTom's Hardwareによると、ソニーが出願した「Video Game Controller-Driven Information Transfer」（ビデオゲームコントローラー駆動の情報転送）と題する特許が、2026年9月17日に公開された。特許には、PlayStationのコントローラーにクレジットカードやスマートフォンをかざすと、コンソールでの支払いができる仕組みが記載されている。ギフトカードにも対応する。
コントローラーが支払い情報を橋渡しする仕組み
特許が説明する流れは次のとおり。コンソールが画面上で支払い情報を求め、コントローラーに通知する。利用者がスマートフォンやカードをコントローラーに近づけると、コントローラーが近くの機器を検出する。検出方式はNFC、Bluetooth、物理的な接触で、約30cm（12インチ）以内の距離で検出する形態も記載されている。一部の形態では、コントローラーに内蔵したイメージセンサーで、スマートフォンの画面に表示したQRコードを読み取る。
スマートフォンを使う場合、コントローラーが信号を送り、スマートフォンが受信を応答する。支払い情報はスマートフォンからコントローラーを経てコンソールへ送られ、コンソールが内容を確認して購入を処理する。機器の検出時には、光、音、振動で利用者に知らせる形態も示されている。購入完了の確認は利用者に通知される。
購入の完了にPlayStationアカウントへのサインインが必要かどうかは、明確になっていない。NFCとBluetoothの両方を使えるため、PlayStationのスマートフォンアプリが関わる可能性もある。
対応する支払い手段と決済以外の用途
支払い情報の種類として、クレジット口座、銀行口座、ギフトカード、デジタルウォレット、暗号資産ウォレットが挙げられている。図版には、テレビ画面に「Gift card received!」と表示される例があり、ギフトカードの残高が認識される様子も描かれている。PlayStation Storeの残高追加でコードを長く入力する手間を省く用途が想定される。
購入対象はゲーム、ゲーム内通貨、追加コンテンツ、アプリ内課金など。ほかに、物販の注文、フードデリバリーの支払い、大会や展示会、アーケードで使うクレジットも用途に挙げられている。
決済以外では、次の用途が記載されている。
プレイヤーIDの受け渡し
ゲストのマルチプレイ参加の補助
コンソール上のスクリーンショットや録画映像のスマートフォンへの転送
店頭デモからの購入も想定
特許には、店舗やイベントでのデモプレイ後の購入も記載されている。図版では、テレビ画面に「Do you wish to purchase this game?」（このゲームを購入しますか？）と表示され、その横にPS5用コントローラー「DualSense」とスマートフォンが並ぶ。利用者がスマートフォンをコントローラーにかざすと、コンソールが支払いを処理し、ゲームがライブラリーに追加される。
特許の位置づけと製品化の見通し
この特許は2025年3月17日に出願され、公開番号はUS20260273403A1。審査中で、発明者は4人、うちAlex Song氏とDaniel Hiatt氏が含まれる。
図版に描かれているのは、現行のPS5本体とDualSenseで、次世代機や新型コントローラーの発表を示す内容ではない。特許の出願や取得は製品化を保証しない。この決済機能が実際に提供されるかは不明で、発売時期や価格、日本での展開に関する情報もない。
次世代機のPS6については、早ければ2027年に発売されるとの噂がある。部品不足と価格上昇の影響で、2029年まで遅れるとの噂もあり、いずれも確定していない。
項目 | 内容 |
特許名称 | Video Game Controller-Driven Information Transfer |
公開番号 | US20260273403A1 |
出願日 | 2025年3月17日 |
公開日 | 2026年9月17日 |
通信方式 | NFC、Bluetooth、物理的な接触 |
対応する支払い手段 | クレジットカード、ギフトカード、スマートフォン、デジタルウォレットなど |
図版の機器 | PS5本体、DualSense |
入力の手間を減らす構想と、実現に向けた確認点
現行のPlayStation Storeでは、カード情報やギフトカードのコードを画面上で入力する場面がある。今回の特許は、この入力作業をコントローラーへのタッチに置き換える構想といえる。デモ機で遊んだその場で購入できる利用場面は、購入までの手順を短くする狙いがあるとみられる。
一方で、特許からは分からない点も多い。購入時の本人確認やアカウントとの紐づけ、意図しない購入の防止策は明記されていない。日本については、国内で普及しているタッチ決済やプリペイドカードの扱いも含め、対応可否を判断できる材料がない。日本の利用者に関わる情報は、製品化が明らかになった段階で確認が必要になる。
(Source:Tom's Hardware)
